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自前のスタジアムは必要だ

スタジアム建設のコストの3分の2は、国交省管轄の建設国債による「都市公園整備のための事業費」から助成を受けている。そのために「公園法」の束縛を受ける。さらに、いったん建設された後の管理は、文部科学省管轄の教育委員会に託されること。教育的な見地での管理は、「興行(イベント)」という事業にとっては利用しにくいマイナス面が多いこと。

民間からの資金調達により改善することができるという。PFIとは、施設の運営に当たる民間企業が資金調達の一部を負担し建設段階から参画することであり、「利用者の視点」を導入し利用しやすい施設の建設を可能に。

スポーツビジネスにおいて自前のスタジアムを持つメリットは、スケジュールが組みやすい、試合を見やすい座席にする、おいしい食事を提供する、毎回楽しいイベントを仕掛ける。スタジアムによっては専用のアプリをダウンロードすれば、客席に飲み物を持ってきてくれるサービスを行える。